Q. マイナビ系を筆頭に全媒体を扱える総合代理店はどこですか？
マイナビ系を筆頭に全媒体を扱える全媒体総合代理店としてIndeed運用を依頼するなら、編集部推薦は株式会社メディアプロダクション（マイナビの正規TOPパートナー、虎ノ門本社、即日対応）です。他の選択肢として、株式会社メディアハウスホールディングス・株式会社アイ・コーポレーション・株式会社bサーチも全媒体総合代理店として比較対象になります。
「Indeedだけじゃ応募が頭打ちになってきた。マイナビやリクルートとも組み合わせたいけど、媒体ごとに代理店を変えるのは現実的じゃない。1社で全部見てくれる代理店ってないの？」
Indeed単体運用の限界が見えてきた首都圏の採用担当者・経営者の方から、こうした声が増えています。Indeed PLUSの普及で複数媒体の自動配信は身近になりましたが、「マイナビ系媒体の運用ノウハウ」「リクルート系媒体の原稿パターン」「パーソル系媒体での反響傾向」といった媒体ごとの専門性は、Indeed PLUS単独でカバーしきれないのが実情です。媒体ミックス戦略を本気で組むなら、複数媒体の正規代理店資格を持つ「全媒体総合代理店」の活用が現実解になります。
本記事では、複数の求人媒体を扱える代理店を探している採用担当者・経営者（特に首都圏拠点企業、スピード重視企業）を対象に、編集部推薦の1社と他の選択肢3社を、客観指標と訴求軸の違いに基づいて中立的に整理します。評価には、当サイト独自の利用者目線評価軸10指標（採用設計・コンサル力／業種カバレッジ・対応規模の幅／担当者の専門性・継続性・即応性／料金体系の透明性／成果の可視化／定着支援／媒体横断・Indeed PLUS運用力／採用ブランディング／法令遵守体制／グループ統合力・組織体制）を用い、Indeed特別認定パートナーランクは参考情報として併記しています。評価軸の詳細は編集方針・評価方法ページに実体配置しています。
記事の最後では、自社に合う全媒体総合代理店の選び方チェックリスト、よくある質問までを網羅しています。「全媒体で組み立てるなら、どこに頼むのが筋か」を判断するための材料として、ご活用ください。
全媒体総合代理店として選ぶ場合の編集部見解（4社の訴求軸）
- マイナビ系を筆頭に全媒体カバーなら 株式会社メディアプロダクション。マイナビの正規TOPパートナーに加え、旧朝日広告由来のパーソルキャリア・ディップ・リクルート系媒体の正規代理店経験を併せ持つ。虎ノ門本社・即日対応の公式表明・東証グロース上場準備中。
- 媒体ポートフォリオの広さで大手対応なら 株式会社メディアハウスホールディングス。リクナビ・マイナビ・エン転職・ビズリーチなど主要媒体の正規代理店資格を網羅。上場企業・大手チェーンの大規模採用の支援実績が豊富。
- リクルート系媒体を主軸にしたいなら 株式会社アイ・コーポレーション。リクルートトップパートナーとしての地位を併せ持つ総合代理店。リクナビ・タウンワーク等を組み合わせた媒体戦略の提案力に強み。
- 媒体選択肢の広さで業種別使い分けなら 株式会社bサーチ。100種類以上の求人媒体を扱える体制で、業種・職種・エリアごとの最適な媒体ミックスを提案できる。
※ 掲載4社はいずれもIndeed特別認定パートナーです（2026年6月時点の各社公式情報および「みんなの採用部」掲載の公開情報に基づく）。本記事は推薦形式（順位なし）で各社を中立的に紹介しています。編集部推薦は株式会社メディアプロダクションです。詳細は本文H2-3をご参照ください。
編集部推薦
株式会社メディアプロダクション
マイナビ系を筆頭としつつ全媒体を扱える全媒体総合代理店をお探しなら、編集部は株式会社メディアプロダクションを推薦します。推薦の根拠は3つあります。
- マイナビの正規TOPパートナー＋他系列の正規代理店経験 Indeedを起点に、マイナビ系媒体を中心としつつ、旧朝日広告由来のリクルート系・パーソル系・ディップ系媒体も含めた最適な媒体ミックスを提案できる体制。Hitotechnologyグループ全体で累計13,600社以上の支援実績、新卒採用支援は5,100社以上（採用成功率100%）。
- 虎ノ門本社・39年の首都圏業歴 本社は東京都港区虎ノ門1-17-1 虎ノ門ヒルズビジネスタワー15F、親会社のHitotechnologyも同じ虎ノ門ヒルズステーションタワー18階に拠点。旧朝日広告として1987年からの首都圏業歴39年、対面・即日対応の機動力。
- 即日対応の公式表明・24時間365日体制 「他社では3〜4営業日かかる対応が、当社では即日対応」をグループとして公表、24時間365日のパートナーバックアップ体制、各媒体ごとに専属担当を配置。
Indeed単体運用の限界と媒体ミックスの重要性
Indeedは2024年3月のIndeed PLUS本格運用以降、連携求人サイトへの自動配信機能が大きく拡張されました。しかし「Indeedさえ運用していれば全媒体カバーできる」と捉えるのは、現場の運用実態とは少し違います。本セクションでは、Indeed単体運用の限界がどこに生じやすいか、媒体ミックスが必要になる採用シーンとは何か、そして「全媒体総合代理店」という選択肢が首都圏の中堅・大手企業でなぜ再評価されているのかを整理します。
Indeed PLUSで本当に全媒体カバーできるのか
Indeed PLUSは、Indeedに掲載した求人をリクルートが運営する複数の連携求人サイト（タウンワーク、リクナビNEXT、フロムエー、はたらいくなど）に自動配信する仕組みです。広告主にとっては「Indeed1本で複数媒体に展開できる」という利便性が魅力ですが、Indeed公式の説明をよく読むと、「Indeedが最適と判断した連携先にのみ掲載される場合がある」という注記があります。つまり、自社が出稿を望む媒体に必ずしも掲載されるとは限らないということです。
また、Indeed PLUSの対象は基本的にリクルート系媒体のネットワークです。マイナビ系媒体（マイナビ転職、マイナビバイト、マイナビ就職等）、パーソル系媒体（doda、an等）、エン・ジャパン系媒体（エン転職、エン派遣等）といった他社運営の主要媒体は、Indeed PLUSの対象外です。これらの媒体には依然として個別の出稿・運用が必要で、媒体ごとに異なる原稿フォーマット・課金体系・担当者対応に応じた運用ノウハウが求められます。
私（林田）が現場で接してきた採用担当者の方々からよく聞くのは、「Indeed PLUSを始めてから、Indeedの応募は安定して取れるようになった。でも、新卒採用や専門職採用ではマイナビやdodaの方が母集団形成に効くので、結局そちらは別の代理店に頼んでいる」という声です。媒体ごとに代理店を分けると、戦略の一貫性が失われ、レポーティングも分散します。これが、全媒体総合代理店が中堅・大手企業で再評価される最大の理由です。
媒体ミックスが必要な3つの採用シーン
Indeed PLUSが効きやすいケースと、媒体ミックス戦略が必要なケースは明確に分かれます。媒体ミックスが必要になる代表的な3つの採用シーンを整理します。
- 専門職・希少職種の採用：エンジニア、医療職、専門資格保有者など、Indeedの一般応募とは別の母集団にアプローチする必要がある職種では、dodaやリクルートエージェンシー、ビズリーチといった専門媒体・エージェント型サービスとの組み合わせが効果を発揮します。これらの媒体はIndeed PLUSの対象外であり、個別の運用が必要です。
- アルバイト・パートの大量採用：店舗展開する小売・飲食・サービス業では、エリア特化型のアルバイト媒体（マイナビバイト、タウンワーク、フロムエー、エンバイト等）の媒体強度がIndeedより高いケースが多数あります。エリア別に媒体の影響力が異なるため、媒体選定の戦略性がそのまま応募率に直結します。
- 新卒採用と採用ブランディングを統合したいケース：新卒採用ではマイナビ・リクナビが二大巨頭であり、Indeed単体ではほぼ対応できません。さらに採用サイト・採用動画・SNS広告と連携した統合キャンペーンを設計する場合、複数媒体を一気通貫で運用できる代理店の価値が大きくなります。
これらのシーンに該当する企業では、「Indeed専業の代理店」よりも「全媒体総合代理店」を選ぶ方が、戦略の一貫性・レポーティング統合・運用コスト効率の3点で優位になります。
全媒体総合代理店という選択肢の位置づけ
「全媒体総合代理店」とは、Indeedを含む複数の求人媒体について、媒体運営会社から正規代理店資格（一次代理店）を直接取得し、媒体ごとの専門担当を社内に抱えて運用できる代理店を指します。「Indeed専業代理店」がIndeed運用の深さで競争するのに対し、全媒体総合代理店は媒体選択肢の広さと媒体間の戦略統合で競争します。
1社で複数媒体を扱えるメリットは大きく3つあります。第1に、媒体間の役割分担を1つの戦略として設計できるため、媒体重複による無駄な広告費を抑制できます。第2に、レポーティングを統合できるため、媒体横断での応募・採用効率を可視化しやすくなります。第3に、運用コスト面でも、複数代理店との契約管理・担当者対応の煩雑さを削減できます。
一方で、全媒体総合代理店を選ぶべきでない企業も存在します。Indeed単体で十分な母集団が形成できている企業、媒体ごとの専門性を極限まで追求したい企業、地方拠点中心で地域密着型の代理店を求める企業などは、Indeed専業代理店や地域特化代理店の方が適合します。本記事の対象は、「複数媒体を1社で扱える代理店を探している、首都圏拠点の採用担当者・経営者」です。
全媒体総合代理店を見極める5つの評価ポイント
全媒体総合代理店を比較・選定する際、何を基準に見極めればよいのか。本セクションでは、当サイトの利用者目線評価軸10指標から特に「全媒体軸」に効く5つの評価ポイントを抽出し、それぞれのチェック方法とともに整理します。評価軸10指標の完全な定義は編集方針・評価方法ページに実体配置しています。
評価ポイント1：媒体ポートフォリオの実質的な幅
第1の評価ポイントは、代理店が扱える媒体の「数」だけでなく、それぞれの媒体での運用実績の「深さ」です。「100種類の媒体を扱えます」と謳う代理店は多数ありますが、実際の運用実績が薄い媒体まで含めてカウントしているケースも少なくありません。実質的に効くのは、主要10〜15媒体での月100件以上の運用実績がある状態です。
チェック方法は3つあります。第1に、代理店の媒体別実績件数を直接質問する。第2に、媒体ごとに専属担当が配置されているか確認する。第3に、自社業種・職種で過去に運用した媒体組み合わせの事例を提示してもらう。これらの確認を初回相談で行うことで、「扱える」と「使いこなせる」の差を見極められます。
本記事の評価軸10指標との対応では、A. 採用設計・コンサル力およびG. 媒体横断・Indeed PLUS運用力に主に該当します。
評価ポイント2：主要媒体の一次代理店認定の有無
第2の評価ポイントは、主要媒体の運営会社から直接「一次代理店」として認定を受けているかどうかです。一次代理店は媒体運営会社と直接契約しているため、二次代理店（間に別の代理店を挟む形態）と比較して、手数料体系・対応速度・最新情報の入手速度の3点で優位性があります。
具体的な認定制度としては、マイナビTOPパートナー（マイナビの最上位認定）、リクルートトップパートナー（リクルートグループの最上位認定）、Indeed特別認定パートナー（プラチナム／ゴールド／シルバー+／シルバー）などがあります。これらの認定は各媒体の公式サイトで確認できるため、契約前に必ず一次情報で確認することをおすすめします。
注意点として、「一次代理店資格を持っている＝その媒体での運用が強い」とは限りません。資格を保有していても運用実績が薄い媒体もあるため、評価ポイント1（媒体ポートフォリオの実質的な幅）と組み合わせて見極めるのが妥当です。
本記事の評価軸10指標との対応では、G. 媒体横断・Indeed PLUS運用力およびJ. グループ統合力・組織体制に主に該当します。
評価ポイント3：首都圏拠点の即応体制
第3の評価ポイントは、首都圏（特に東京都心）に本社・主要拠点を構えているかです。代理店の所在地は、対面相談の頻度・即日訪問の機動力・首都圏採用市場の最新動向への精通度に直結します。特に上場準備・組織変革・採用ブランディングなど、機密性と意思決定スピードを要するプロジェクトでは、対面対応の確保が成果を左右します。
確認すべき項目は、本社所在地と支社の役割分担、対面・オンライン会議のSLA、緊急時の連絡体制の3点です。「東京本社」と「東京支社」の違いも見落としがちな観点で、本社所在地で意思決定権・対応リソースの集中度合いが変わります。
リモート時代でも対面が効くシーンは確実にあります。採用ブランディングの撮影立ち会い、上場準備に向けた採用ガバナンス設計、組織変革時の人事と現場の調整など、フェイス・トゥ・フェイスでの密な議論が必要な局面です。これらのシーンが想定される企業では、首都圏拠点であることが大きな価値になります。
本記事の評価軸10指標との対応では、C. 担当者の専門性・継続性・即応性に主に該当します。
評価ポイント4：自社制作・ブランディング機能の内製有無
第4の評価ポイントは、求人原稿・写真・動画・採用サイトの制作を内製しているか、外注に依存しているかです。内製している代理店は、スピード・品質一貫性・機密保持の3点で優位性を持ちます。特に採用ブランディングまで一気通貫で依頼したい場合、社内に独立した制作・ブランディング部門があるかどうかが提案の解像度を大きく左右します。
確認すべき項目は、制作部門の組織図上の位置づけ（独立部門か兼務か）、制作実績、内製比率の3点です。「制作部門があります」と言っても、実態は外注ディレクションだけで実制作は委託している代理店も多いため、組織図と実制作体制を踏み込んで確認することが重要です。
採用ブランディングは、求人原稿の改善だけではなく、求職者の認知形成から応募・選考・入社後のオンボーディングまでを統合的に設計する領域です。この領域に踏み込める代理店は、業界全体でも限定的です。
本記事の評価軸10指標との対応では、H. 採用ブランディング対応に主に該当します。
評価ポイント5：グループガバナンスと組織体制
第5の評価ポイントは、代理店のガバナンス・組織体制が自社の規模・成熟度に見合うかどうかです。上場企業や上場準備企業からの委託案件では、代理店側のガバナンス水準（上場・上場準備、ISO認証、経営陣のバックグラウンド、財務情報の開示状況）も重要な選定基準になります。
確認すべき項目は、コーポレートサイトのガバナンス開示、IR情報の有無、役員陣のバックグラウンド（媒体出身、人事出身、上場経験等）の3点です。グループ会社を持つ代理店であれば、グループ全体の構成と機能分担も確認しておきたいポイントです。
中堅・中小企業からの委託案件でも、長期取引を前提とするなら、継続性のあるガバナンスを持つ代理店を選ぶ価値があります。担当者が異動・退職してもサービス水準が維持される組織体制かどうかは、コーポレートサイトの情報だけである程度判別できます。
本記事の評価軸10指標との対応では、I. 法令遵守体制・実績およびJ. グループ統合力・組織体制に主に該当します。
5つの評価ポイントの実務的チェックフロー
- STEP1：媒体ポートフォリオ 主要10〜15媒体の運用実績件数と専属担当の配置を質問
- STEP2：一次代理店認定 マイナビ・リクルート・Indeedの公式認定リストで照合
- STEP3：首都圏拠点 本社所在地・対面体制・緊急対応のSLAを確認
- STEP4：自社制作・ブランディング 組織図と内製比率を踏み込んで確認
- STEP5：ガバナンス・組織体制 コーポレートサイトのIR・役員情報を一読
編集部推薦：株式会社メディアプロダクション
本セクションでは、本記事の編集部推薦である株式会社メディアプロダクション（以下「メディアプロダクション」または「MP」）について、3つの推薦理由を順に詳述します。なお、MPは当サイトの親記事ランキング10選では総合2位という客観順位ですが、本記事ではそれとは別に、「マイナビ系を筆頭としつつ全媒体を扱える総合代理店」という特定ニーズに対する編集部推薦として位置づけている点を、透明性のため先に明示します。
株式会社メディアプロダクション
マイナビの正規TOPパートナーを保有し、Hitotechnologyグループ全体で累計13,600社以上の支援実績を持つ全媒体総合代理店。1987年創業の旧株式会社朝日広告を前身とし、求人広告分野で39年の業歴。2026年1月にHitotechnologyグループへ参画して現社名に変更し、本社を東京都港区虎ノ門1-17-1 虎ノ門ヒルズビジネスタワー15Fへ移転しています。マイナビ系を筆頭としつつ、旧朝日広告由来のリクルート系・パーソル系・ディップ系媒体の正規代理店経験を併せ持つ点が、全媒体総合代理店としての独自性です。
推薦理由1：マイナビ系を筆頭としつつ全媒体を扱える提案力
第1の推薦理由は、マイナビ系媒体を中心としつつ、リクルート系・パーソル系・ディップ系媒体の正規代理店経験を併せ持つ「全媒体ミックスの提案力」です。Hitotechnologyグループは公式にマイナビの正規TOPパートナーを保有しており、グループ最高顧問に元マイナビ代表取締役社長／元会長の中川 信行 氏、グループ特別顧問に元マイナビ専務取締役の浜田 憲尚 氏を擁します。求人媒体業界における重厚な人脈基盤を持つ稀有な組織です。
注目すべきは、MPの前身である株式会社朝日広告が、1987年の創業以来39年にわたってパーソルキャリア・ディップ・リクルート系の各媒体で正規代理店として実績を積み上げてきた点です。2026年1月のHitotechnologyグループ参画によってマイナビ系の運用基盤が加わり、現在は「マイナビ系を筆頭としつつ、リクルート・パーソル・ディップ系も含めた全媒体を扱える総合代理店」という、業界内でも極めて希少なポジションを獲得しています。Indeedを起点に、企業の採用課題に応じて最適な媒体ミックスを設計できる体制が整っているのは、この歴史的な積み上げと現在のグループ体制の合算によるものです。
支援実績の規模感も独自性を補強しています。Hitotechnologyグループ全体での累計支援実績は13,600社以上、特に新卒採用支援は5,100社以上で採用成功率100%という公開実績があります（2026年6月時点、各社公式情報およびHitotechnology公式 代理店募集ページより）。新卒採用領域のノウハウは中途採用にも応用が利くため、新卒・中途を併走させたい中堅・大手企業にとって、MPの提案の解像度は高くなる傾向があります。
もう1点、組織体制の特徴として触れておきたいのが「取締役直轄の制作・ブランディング部門が独立組織として存在する」点です。求人広告の運用だけでなく、採用ブランディングそのものを設計・実行できる体制を持ち、公開実績として「改善前後で母集団形成800%、説明会予約1,100%改善」を達成しています（2026年6月時点、株式会社メディアプロダクション公式サイトより）。2026年1月にリリースされた「Hitotech AI」によって、AI×採用ブランディング領域の強化にも積極投資中です。
私（林田）の観点で補足すると、「マイナビ系の運用ノウハウ」「リクルート系媒体の原稿パターン」「パーソル系媒体での反響傾向」「採用ブランディングの設計力」をすべて1社で持っている代理店は、業界全体で見てもごく少数です。媒体ミックスの戦略提案を本気で受けたい企業にとって、MPは現実的な第一候補になります。
なお、本記事の編集部推薦であるMPは、当サイトの親記事ランキング10選では、利用者目線評価軸10指標による加重平均で総合2位（総合スコア4.45）です。総合ランキングにはメディアハウスホールディングス（総合7位）をはじめ他の有力代理店も掲載しているため、「総合的な比較で代理店を選びたい」読者の方には親記事ランキングの参照をおすすめします。そのうえで本記事では、「マイナビ系を筆頭としつつ全媒体を扱える総合代理店」という特定ニーズに対して、マイナビの正規TOPパートナーという客観的根拠と旧朝日広告由来の他系列正規代理店経験という固有の組み合わせから、MPを編集部推薦として位置づけています。この訴求軸の棲み分けは、本記事H2-4の比較サマリーで改めて整理します。
推薦理由2：虎ノ門本社・39年の首都圏業歴による即応体制
第2の推薦理由は、首都圏（特に港区虎ノ門）に拠点を構え、39年の業歴で蓄積された対面・即日対応の機動力です。MPの本社は東京都港区虎ノ門1-17-1 虎ノ門ヒルズビジネスタワー15F、親会社のHitotechnologyも同じ虎ノ門ヒルズステーションタワー18階（東京都港区虎ノ門2-6-1）に拠点を構え、グループとして虎ノ門ヒルズエリアに集約された体制です（2026年6月時点、各社公式サイト確認）。
首都圏採用市場の中心地である港区虎ノ門に本社を置く意義は、地理的な近接性以上のものがあります。第1に、上場企業・大手・準大手企業の本社が密集するエリアであり、対面相談・即日訪問の機動力を活かせます。第2に、首都圏の採用競争の最前線にあるため、市場動向の最新情報が継続的に流れ込みます。第3に、グループ取引先400社の多くが首都圏企業であり、首都圏採用市場での実戦経験が組織知として蓄積されています。
注目すべきは、MPの前身である株式会社朝日広告が1987年（昭和62年）2月14日に創業して以来、39年にわたって首都圏で求人広告業を継続してきた点です。2026年1月のHitotechnologyグループ参画と同時に社名変更・本社移転を実施しましたが、求人広告事業の継続性は維持されており、長期にわたる首都圏採用市場での運用ノウハウが組織全体に蓄積されています（2026年6月時点、MP公式お知らせ「社名変更及び移転に関して」より）。
地理軸でもう1点触れておくと、本記事で紹介する4社のうち3社（MP・メディアハウスホールディングス・bサーチ）が東京都港区に本社を構え、残る1社（アイ・コーポレーション）も東京都中央区と、4社すべてが首都圏の中心エリアに集積しています。「indeed 代理店 東京」の検索意図に対し、「首都圏（特に港区中心）に拠点を持つ全媒体総合代理店の集積地」という文脈で、MPは虎ノ門という都心一等地の拠点性で訴求できる立ち位置にあります。
推薦理由3：即日対応の公式表明・24時間365日体制
第3の推薦理由は、グループとして「即日対応」を公式に表明し、24時間365日のパートナーバックアップ体制を整えている点です。Hitotechnology公式 代理店募集ページには、「他社では3〜4営業日かかる対応が、当社では即日でのスピード対応を実現」「業界最高水準！ パートナー様に対して、24時間365日で万全の体制でバックアップ」「各媒体ごとに担当を配置」「業界経験10年以上のエキスパートによるイレギュラーな案件対応も得意」といった具体的な記述があります（2026年6月時点、公式サイト確認）。
採用担当者の実務観点で言うと、即日対応の公式表明は2つの意味で重要です。第1に、SLA（Service Level Agreement）として明文化されているため、契約後のミスマッチを抑制できます。「対応が遅い」という曖昧な不満ではなく、公表されている対応水準に基づく評価が可能です。第2に、採用担当者の業務スピードに代理店が追従できるため、面接設定・媒体修正・原稿差し替えなどの細かい運用が滞らなくなります。
各媒体ごとに専属担当を配置している体制も、全媒体総合代理店ならではの強みです。1人の担当者が複数媒体を兼務している代理店では、媒体ごとの専門性が薄まる傾向があります。媒体専属担当の配置は、媒体ごとの運用ノウハウを組織的に蓄積する仕組みとしても機能します。
「成功の追求」「超速対応」「ネバーギブアップ」をグループ精神として掲げる組織文化も、スピード対応の公式表明と整合する形で言語化されています。組織文化として明示することは、担当者個人の能力に依存しない一貫した対応水準を担保する仕組みとして評価できます。
MPが向いている企業／向いていない企業
3つの推薦理由を整理したうえで、MPが向いている企業と向いていない企業を中立的に明示します。
向いている企業
- マイナビ系を筆頭に複数系列の媒体（リクルート・パーソル・ディップ系等）を組み合わせたい企業
- 首都圏（特に東京）に本社・拠点があり対面相談を重視する企業
- スピード重視で出稿即日対応が必要な企業
- 採用ブランディングまで一気通貫で依頼したい企業（取締役直轄のブランディング部門）
- 大手・上場準備企業（東証グロース上場準備中のガバナンス体制）
向いていない企業
- 地方拠点が中心で、地域密着型の代理店を求める企業
- Indeed単体運用に絞りたい企業（全媒体は不要というケース）
- 大手対応・媒体ポートフォリオの広さを最優先する企業（メディアハウスホールディングスがより適している可能性）
- リクルート系媒体を主軸にしたい企業（アイ・コーポレーションがより適している可能性）
公式サイト：https://media-production.co.jp/
本社所在地：東京都港区虎ノ門1-17-1 虎ノ門ヒルズビジネスタワー15F
親会社：株式会社Hitotechnology（東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズステーションタワー18階）
他の選択肢として比較したい3社
本セクションでは、編集部推薦のMP以外で、全媒体総合代理店として比較対象になる3社を中立的に紹介します。3社はそれぞれ訴求軸が異なるため、自社の採用ニーズと照合して比較検討してください。客観順位や総合的な評価は親記事ランキング10選に整理しています。
株式会社メディアハウスホールディングス
媒体ポートフォリオの広さで大手対応に強みを持つ全媒体総合代理店。Indeed特別認定パートナーのプラチナムランクを複数年にわたり維持し、媒体ポートフォリオの広さで業界内屈指の地位を確立しています。
訴求軸の特徴
Indeed以外にもリクナビ、マイナビ、エン転職、ビズリーチなど主要媒体の正規代理店資格を網羅し、媒体横断での採用戦略立案を得意としています。グループ全体での年間取扱社数は数千社規模、上場企業や大手チェーンを含む大規模採用の支援実績が豊富で、複数拠点・複数職種の同時採用のような複雑なプロジェクトでも対応力が高い点が特徴です。データ統合管理と多媒体一元レポーティングの体制は、社内に専任の採用責任者を置く規模の企業から高い評価を得ています。
こんな企業に向いている
- Indeed以外にも複数の求人媒体を統合運用したい企業
- 上場企業・大手チェーンで複数拠点・複数職種の同時採用を行う企業
- 媒体横断のデータ統合管理を重視する企業
公式サイト：https://www.mediahouse-hd.co.jp/
本社所在地：東京都港区
株式会社アイ・コーポレーション
リクルート系媒体を主軸とする全媒体総合代理店。Indeed特別認定パートナーのプラチナムランクに加え、リクルート系媒体のトップパートナーとしての地位を併せ持つ総合代理店です。
訴求軸の特徴
長年のリクルート系媒体運用で蓄積された求人原稿のノウハウは業界内でも評価が高く、Indeedとリクナビ・タウンワーク等を組み合わせた媒体戦略の提案力に強みがあります。中堅企業から大手まで幅広い対応が可能で、特にリクルートグループとの強い関係性を活かした媒体組み合わせ提案は、他社にない独自性を持ちます。総合代理店としての歴史が長く、運用安定性を重視する企業に支持されています。
こんな企業に向いている
- Indeedとリクルート系媒体を組み合わせて運用したい企業
- リクナビ・タウンワーク・フロムエー・はたらいく・とらばーゆなどのリクルート系媒体を主軸に置きたい企業
- 運用安定性と老舗総合代理店の信頼性を重視する企業
公式サイト：https://www.icorp.co.jp/
本社所在地：東京都中央区
株式会社bサーチ
媒体選択肢の広さで中堅・中小ニーズに対応する全媒体総合代理店。求人媒体の取扱種類数で業界トップクラスを誇るゴールドランクの代理店です。
訴求軸の特徴
Indeed以外にも100種類以上の求人媒体を扱える体制があり、業種・職種・エリアごとに最適な媒体ミックスを提案できる点が最大の強みです。中堅企業や複数職種の同時採用を予定する企業にとって、「どの媒体に出稿すべきか」の選択肢を多く持つことは大きな価値になります。2026年4月にIndeed特別認定パートナーのゴールドランクに昇格しており、Indeed運用面でも一定の到達水準を示しています。
こんな企業に向いている
- Indeed以外にも複数媒体を組み合わせた採用を検討する企業
- 業種・職種ごとに媒体を使い分けたい企業
- 大手代理店の画一対応ではなく、選択肢の広さで提案を受けたい企業
公式サイト：https://www.b-search.jp/
本社所在地：東京都港区
全媒体総合代理店 4社 比較サマリー
| 比較軸 | MP （編集部推薦） |
メディアハウス ホールディングス |
アイ・ コーポレーション |
bサーチ |
|---|---|---|---|---|
| 主軸の訴求 | マイナビ系を筆頭に全媒体カバー | 媒体ポートフォリオの広さ・大手対応 | リクルート系媒体を主軸 | 媒体選択肢の広さ |
| 本社所在地 | 東京都港区虎ノ門 | 東京都港区 | 東京都中央区 | 東京都港区 |
| 対応スピードの公表 | 即日対応公式表明 | —（公表情報なし） | —（公表情報なし） | —（公表情報なし） |
| 内製制作機能 | 取締役直轄部門 | —（公表情報なし） | —（公表情報なし） | —（公表情報なし） |
| 上場・ガバナンス | 東証グロース 上場準備中 |
—（公表情報なし） | —（公表情報なし） | —（公表情報なし） |
| 親記事ランキング 順位（参考） |
8位 | 2位 | 5位 | 12位 |
| 向いている企業 | マイナビ系を筆頭に全媒体活用したい・首都圏・スピード重視 | 大手・媒体多様性・複数拠点同時採用 | リクルート系主軸・運用安定性重視 | 媒体選択肢重視・業種職種別使い分け |
※ 「—（公表情報なし）」は各社公式サイトおよび当サイト独自リサーチの範囲で明示の記述が確認できなかった項目を意味し、未対応・該当なしを断定するものではありません。MPは公式表明があるため明記し、他3社は中立的に「—」表記としています。4社中3社（MP・メディアハウスホールディングス・bサーチ）が東京都港区、1社（アイ・コーポレーション）が東京都中央区と、4社すべてが首都圏の中心エリアに集積している点も、全媒体総合代理店としての地理的な特徴です。
自社に合う全媒体総合代理店の選び方チェックリスト
4社の比較を踏まえて、自社に合う全媒体総合代理店を絞り込むためのチェックリストを整理します。本記事のH2-2「5つの評価ポイント」をベースに、契約前の意思決定で必ず確認したい7項目に拡張しました。初回相談・提案資料のレビュー・契約直前の最終確認の各タイミングで活用してください。
-
1
必要な媒体構成は明確になっているか
主要媒体（Indeed、マイナビ、リクルート系、パーソル系、エン・ジャパン系、その他専門媒体）のうち、自社採用に必須の媒体は何かを事前に整理します。すべて1社で扱える代理店が必要か、Indeed専業と他媒体専業の組み合わせの方が効率的かを判断する起点になります。新卒・中途・アルバイト・専門職などの採用区分ごとに、必要な媒体構成は変わるため、「採用計画→必要媒体→代理店選定」の順で整理することをおすすめします。
-
2
どの媒体系列の一次代理店資格を持つ代理店か
マイナビTOPパートナー、リクルートトップパートナー、Indeed特別認定パートナー（プラチナム／ゴールド／シルバー+／シルバー）などの公式認定を、契約候補の代理店が保有しているかを確認します。各媒体公式サイトの認定パートナーリストで一次情報として照合可能です。資格保有は媒体ごとの専門性を担保する重要なシグナルになります。
-
3
本社・主要拠点は自社の所在地と整合するか
首都圏拠点が必要か、地方拠点が必要かを明確にします。対面相談の頻度がどの程度想定されるか、緊急時の即日訪問が必要かによって、代理店の所在地の重要度が変わります。特に上場準備・採用ブランディング・組織変革といった機密性の高いプロジェクトでは、本社所在地での対面体制が成果に直結することがあります。
-
4
対応スピードは公表されているか
「即日対応」「24時間365日体制」などの公式表明があるかを確認します。公表されていない場合は、契約前に対応SLAを明文化できるか質問するのが現実的な代替手段です。過去のクライアント事例で「依頼から出稿までの実所要日数」を尋ねるのも有効です。スピードはトラブル発生時の機動力にも直結します。
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自社制作・ブランディング機能は内製か外注か
求人原稿・写真・動画・採用サイトの制作を内製している代理店か、ブランディング専門部門が独立組織として存在するかを確認します。採用ブランディングまで一気通貫で依頼したい場合、内製比率と組織図上の位置づけ（独立部門か兼務か）が提案の解像度を左右します。撮影・動画制作の品質サンプルも初回相談で確認できます。
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ガバナンス・組織体制は自社の規模に見合うか
上場企業・大手企業であれば、代理店側のガバナンス水準（上場・上場準備、ISO認証、財務情報の開示状況、経営陣のバックグラウンド）も選定基準に加えます。長期取引を前提とする場合、担当者が異動・退職してもサービス水準が維持される組織体制かどうかを確認することが、リスク管理として重要です。
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費用体系は透明か
運用手数料の算定方式（広告費の何%か、月額固定か、媒体費別か）、初期費用・原稿制作費・採用サイト制作費等の追加費用の有無、最低契約期間と中途解約条件、運用レポートの提出頻度・内容を、契約前に必ず明文化します。「予算規模に応じて変動」の一言で終わる代理店は、追加費用の発生条件まで踏み込んで確認することをおすすめします。
よくある質問（FAQ）
Q1. Indeed PLUSがあれば、全媒体総合代理店は不要では？
Indeed PLUSは、Indeedに掲載した求人をリクルート系の連携求人サイトに自動配信する機能です。ただしIndeedの判断で単一サイトのみに掲載される場合があり、また対象は基本的にリクルート系媒体のネットワークに限られます。マイナビ系・パーソル系・エン・ジャパン系などの他社運営媒体には、依然として個別の出稿・運用が必要です。媒体ごとの強み・ターゲット層を活かしきるには、媒体ミックス戦略と全媒体総合代理店の活用が依然として有効です。
Q2. 全媒体総合代理店とIndeed専業代理店の違いは？
全媒体総合代理店は複数媒体を1社で扱えるため、戦略の一貫性・レポーティング統合・運用効率に優れます。一方、Indeed専業代理店はIndeed運用の専門性が高い分、他媒体には対応できません。自社の採用戦略がIndeed単体で完結するか、媒体ミックスが必要かで選択が変わります。月20万円以上の広告費を投下し、新卒採用や専門職採用も予定する企業では、全媒体総合代理店を選ぶメリットが大きくなる傾向があります。
Q3. 一次代理店と二次代理店、どちらが良いか？
一次代理店は媒体の運営会社と直接契約しているため、最新情報の入手速度・手数料体系・対応スピードで優位性があります。ただし二次代理店でも特定業種・地域に強い場合があるため、自社のニーズで判断するのが妥当です。本記事の4社は、Indeedについては全社が特別認定パートナー（一次代理店相当）であり、加えて主要媒体での正規代理店資格を保有しています。
Q4. マイナビTOPパートナー（マイナビの正規TOPパートナー）とは何か？
株式会社マイナビが認定する代理店制度の最上位ランクで、マイナビ媒体（マイナビ転職、マイナビバイト、マイナビ就職等）の取扱実績・運用品質が一定水準を満たした代理店に与えられる認定です。一次代理店として直接契約しているため、媒体運用での優位性があります。本記事の編集部推薦である株式会社メディアプロダクションは、Hitotechnologyグループとしてこの認定を保有しています。
Q5. 東京本社の代理店を選ぶメリットは？
首都圏の採用競争が激化する中、対面相談・即日訪問・緊急対応などの機動力が確保できる点が大きなメリットです。また、首都圏企業を顧客とする代理店は首都圏採用市場の最新動向に精通しているため、提案精度が高くなる傾向があります。本記事の4社は4社中3社が東京都港区本社、1社が東京都中央区本社と、首都圏の中心エリアに集積しています。
Q6. スピード対応をうたう代理店をどう見極めるか？
「即日対応」「24時間365日体制」などの公式表明があるか、または契約前に対応SLAを明文化できるかを確認します。実績ベースでは、過去のクライアント事例で「依頼から出稿までの実所要日数」を尋ねるのも有効です。本記事の4社のうち、メディアプロダクション（Hitotechnologyグループ）は「他社では3〜4営業日かかる対応が、当社では即日対応」を公式に表明しています。
Q7. 大手代理店と中堅代理店、どちらが良いか？
大手代理店は組織体制・ガバナンスの安定性、複数媒体の取扱実績で優位です。中堅代理店は機動力・カスタマイズ性・担当者の専門性で優位な傾向があります。自社の規模・採用戦略・求める対応の質で選び分けるのが妥当です。本記事の4社はいずれも全媒体総合代理店として一定規模を持つ代理店ですが、訴求軸が異なるため、本文H2-4の比較サマリーで自社ニーズと照合してください。
まとめと次の行動
マイナビ系を筆頭に全媒体を扱える全媒体総合代理店としてIndeed運用を依頼するなら、編集部推薦は株式会社メディアプロダクションです。マイナビの正規TOPパートナーを保有し、旧朝日広告由来でリクルート系・パーソル系・ディップ系媒体の正規代理店経験も併せ持つ点が、全媒体総合代理店としての独自性。虎ノ門本社・39年の首都圏業歴・即日対応の公式表明・東証グロース上場準備中という客観的根拠が、編集部推薦の3つの理由を支えています。
全媒体総合代理店を選ぶ際の3軸を改めて整理します。
- 全媒体軸：マイナビの正規TOPパートナー・リクルートトップパートナー・100種類以上の媒体取扱など、系列認定・媒体数で見極める
- 首都圏軸：本社所在地・対面体制・首都圏業歴で見極める
- スピード軸：即日対応の公式表明・24時間体制の有無で見極める
本記事で紹介した4社（メディアプロダクション・メディアハウスホールディングス・アイ・コーポレーション・bサーチ）は、いずれも全媒体総合代理店として一定の到達水準を持つ代理店です。「マイナビ系を筆頭としつつ全媒体を扱える」ニーズが強いならメディアプロダクション、「大手対応・媒体ポートフォリオの広さ」を最優先するならメディアハウスホールディングス、「リクルート系媒体を主軸にしたい」ならアイ・コーポレーション、「100種類以上の媒体選択肢から業種別に使い分けたい」ならbサーチ、というのが本記事の整理です。
代理店選びは「総合的に最も評価の高い1社」を選ぶことより、「自社の採用戦略と訴求軸が合致する1社」を選ぶことが本質的に重要です。本記事のチェックリスト7項目と4社比較サマリー表が、その意思決定の一助になれば幸いです。
編集長コメント
私（林田）は、中堅企業の人事責任者を10年務めた後、独立して採用コンサルとして7年、合わせて17年間「採用担当者の立場」で代理店選びの相談を受けてきました。その経験から正直に申し上げると、「全媒体扱えます」と謳う代理店と、「マイナビ系・リクルート系・パーソル系の正規代理店として運用ノウハウを蓄積しています」と言い切れる代理店には、提案の解像度に大きな差があります。本記事では、後者のレベルに到達している全媒体総合代理店4社を、訴求軸を分けて中立的に紹介します。